SNSを巡る「国境」
こう見ると、メタ社が世界のSNSにかなり大きな影響力を持っていることが分かる。ユーザーデータを集めて広告を出すことで会社の利益の9割ほどを稼ぐメタ社だが、ここまで見てきたようなサービスに加えて、Threadsのような新しいSNSを立ち上げれば、より多くのユーザーとユーザーデータを手に入れることができる。そうなれば、さらに広告収益が増える。そういう意味では、Threads立ち上げの動機は分かりやすいともいえる。
一方で、中国では、世界で使われているSNSは軒並み、国内で使用が禁じられている。FacebookやX（旧Twitter）、Instagram、YouTubeは中国では使えないが、その代わりに、これらのSNSを模倣した中国版が普及している。
もっとも、世界に中国政府のメッセージを伝えるのには、世界でユーザーが多いアメリカのSNSを使う必要があるので、政府高官や外交官など一部の人たちだけが国外向けにこうしたSNSの利用が許されているという奇妙な状況にある。
世界がデジタル化し、通信の発達でサイバー空間には国境がなくなりつつあるといわれる。ただ各国の事情を見ていけば、国民性や国家の事情などによって、SNSを巡る「国境」は想像以上にはっきりと分かれていることが分かるのである。
この記事の筆者：山田 敏弘
ジャーナリスト、研究者。講談社、ロイター通信社、ニューズウィーク日本版に勤務後、米マサチューセッツ工科大学（MIT）でフェローを経てフリーに。 国際情勢や社会問題、サイバー安全保障を中心に国内外で取材・執筆を行い、訳書に『黒いワールドカップ』（講談社）など、著書に『ゼロデイ 米中露サイバー戦争が世界を破壊する』（文藝春秋）、『モンスター 暗躍する次のアルカイダ』（中央公論新社）、『ハリウッド検視ファイル トーマス野口の遺言』（新潮社）、『CIAスパイ養成官 キヨ・ヤマダの対日工作』（新潮社）、『サイバー戦争の今』（KKベストセラーズ）、『世界のスパイから喰いモノにされる日本 MI6、CIAの厳秘インテリジェンス』（講談社＋α新書）。近著に『プーチンと習近平 独裁者のサイバー戦争』（文春新書）がある。
Twitter： @yamadajour、公式YouTube「SPYチャンネル」
