役職定年や定年後の再雇用によって年収が大幅に下がっても「支出を減らして身の丈に合った生活をすれば、なんとか暮らしていける」と考えている人は多いかもしれません。
しかし、生活水準を急に落とすのは難しく、突発的な医療費や介護費用が重なれば、節約だけで乗り切るのには限界があります。単に支出を削るだけのやりくりは、かえって老後の選択肢を狭めてしまうリスクがあるのです。
では、預貯金を取り崩す一方の生活を避けるにはどうすればよいのでしょうか。1万人のビジネスパーソンを取材してきた大塚さんの著書『定年5年前からの「やってはいけない」』（PHP研究所）から一部抜粋し、預貯金を「引き算」ではなく「足し算」で考える方法を紹介します。
※本記事で紹介している商品の購入やサービスの利用により、売上の一部がオールアバウトに還元されることがあります。
給与は上がったはずなのに足りなくなるのはどうして？
役職定年や「デモーション」といった呼称で、一定の年齢になると役職を降格させる制度を採用する企業は少なくありません。
役職定年が年収に影響しない企業もありますが、3割ほど年収の下がるところが多い印象です。また、役職によっては半減するケースもあります。
某通信業界の例です。年収1800万円の部長クラスが、55歳の役職定年で900万円に半減し、60歳で定年を迎えます。65歳までの再雇用でまた450万円に半減します。
役職定年後の900万円は恵まれていると思う人もいるかもしれませんが、年1800万円の生活水準をいきなり900万円に落とすのは至難の技です。
住宅ローンは織り込み済みとしても、「晩婚化のワナ」（※晩婚化に伴って子どもを持つ時期が遅くなり、定年時にも子どもがまだ巣立っていない状況／編集部注）に当てはまる場合、再雇用による年収減と子どもの教育費のピークが合わないという問題が起こります。
役職定年後の900万円まではなんとかなっても、再雇用の450万円では場合によってはキツイかもしれません。
そうした将来の収入ダウンに備え、現役中に預貯金や投資をしますが、それなりの蓄えやキャピタルゲインがあっても、年収減による食いつぶしは目に見えています。
「身の丈に合った生活」ならなんとかなる？
身の丈に合った「年金・預貯金額に応じた生活設計」をすればなんとかなる……。これはたしかに一面の真実ではあります。
それ以外のよい方法はなさそうですし、私自身もまずは「身の丈に合った生活を」と考えるでしょう。
65歳の公的年金の支給を待たず、企業によっては60歳から企業年金が支給されますし、個人年金を積み立てていた人も60歳から支給されます。
額としては、10万円前後が多いと推察しますが、これも再雇用の年収減をある程度は補完してくれるので、さらに「なんとかなる」気持ちが強くなりそうです。
