自身も65歳まで会社員として働き、現在はFPとして活動する首藤由之氏の著書『これだけ差がつく！老後のお金』（ディスカヴァー・トゥエンティワン）より一部抜粋・編集し、iDeCoの節税効果と「ほったらかし」の仕組みを活用した、老後資金づくりで50代が絶対にやるべき“大人の投資戦略”を解説します。
「50代からでは遅い」はもったいない！
NISA口座はものすごい勢いで増え続けています。2024年の制度拡充後はさらに勢いが増し、この1年だけで400万口座以上が増えました。2025年3月末の全口座数は「2647万口座」にも上っています。ただし、気になることがあります。金融庁などの調査によると、NISA口座の普及率や利用率が50代の方はさほど高くないのです。
普及率を見ると、30代が33.9％に達しているのに、50代は27％にとどまっています。また、利用率では同じく30代が4人に1人（24.4％）なのに、50代は20％に届いていません。
30代のほうが将来への危機感が強いのか、50代では知らない人が多いのか、数字だけではわかりませんが、いずれにせよ50代では、まだNISAを始めていない人が多数派です。
もし、50代に「投資期間が足りない」と思っている方が多いのだとしたら、もったいないことです。55歳で始めても75歳まで20年あります。長期投資をするのに十分な期間と言っていいでしょう。
50代で「長期・分散・積立」の投資の重要度に気づいて始めた人のほうが、豊かな老後を過ごせる可能性があります。
所得税率が高い人ほど、iDeCoの節税メリットは爆発する
いかがでしょう。iDeCoとNISA、それぞれに特徴があり上手に使いたいところですが、使い方で「鉄則」のようなものはあるのでしょうか。どちらを優先させるかについては、世代によって明確な違いがあります。皆さんのような「50代以上の働いている方」は、まずはiDeCoを優先させることを考えていいと思います。
なぜだか、わかりますか？
iDeCoは「所得控除」が手厚いからです。
「第1の控除」として「現在のご利益」があると本書では伝えています。「現在のご利益」とはiDeCoへの掛金は全額が所得控除となることです。
皆さんのお給料は、どうでしょうか。
若い世代に比べると、格段に高い方が多いはずです。皆さんは若いころ、まだ年功序列を引きずっていた世代だからです。
課税所得が330万円を超す所得税率20％は当たり前で、大企業にお勤めの方のなかにはその上の「所得税率23％」や「33％」の方も数多くいらっしゃると思われます。
「所得税33％」だと、どうなるでしょう。仮にiDeCoの掛金が年間30万円だとすると、「9万9000円」も所得税が安くなります。次の年の住民税（10％）と合わせると、「12万9000円」です。実に掛金の4割超が返ってくるようなイメージです。
まだある、50代が「NISAよりiDeCo」を優先すべき理由
これが若い世代で所得税率「10％」だと、翌年の住民税と合わせても「20％」です。元の給料が高いうえに税率が高いので、皆さんはダブルに恩恵が享受できるのです。
この分厚い「現在のご利益」を使わない手はありません。50代で若い世代より給料が高い方は、まずはiDeCoの利用を検討してください。
もう一つ、iDeCoは「60歳になるまで引き出せない」という点が厄介でした。
若い世代ですと、教育費や住居費などの費用が急に必要になることがあるため、NISA優先と指摘する意見があります。が、皆さんはこのような声も気にならないはずです。50代以上のあなたは、60歳まで「もう少し」です。
ただし、「現在のご利益」を得たからといって、そのまま現在の消費として使ってしまうことはあまりおすすめできません。せっかく「ご利益」が手に入ったのですから、老後資金をさらに盤石にする資産形成のために使うことを第一に考えてください。
