意見交換の場だけでもいいのでは
では、結局P連は退会か改革か、どうすればいいのか？ というと、そこはやはりおのおのの役員さんやPTA、P連の状況で判断するしかないでしょう。改革できたらよいとは思うのですが、現実にP連を変えるのは大変なこと。多くの役員さんたちは自校のPTAも取りまとめているので、そこまで時間や労力を割けません。「今のP連では負担が大きいけれど、改革まではムリ」と判断したら、退会も当然アリでしょうし、退会するPTAが増えたときは解散も考えられるかもしれません。
取材してきた筆者がはっきり思うのは、役員さんが無理をしないと成り立たないことは、もうやめたほうがいいということです。分担金や、自ら手を挙げる人がいない活動は、廃止でよいのでは。ただ、近隣のPTA同士で情報共有や意見交換できる場は、やはりないよりあったほうがいいように思うので、そこだけ残すなり再編するなりしていいかもしれず。
なお今回は主に、市区町村のP連における退会や改革の動きを見てきました。都道府県のP連や、全国組織（日P）の退会、または改革となるとさらに難易度があがるのですが、これはまた別の機会にお伝えできればと思います。
この記事の執筆者：大塚 玲子 プロフィール
ノンフィクションライター。主なテーマは「PTAなど保護者と学校の関係」と「いろんな形の家族」。著書は『さよなら、理不尽PTA！』『ルポ 定形外家族』『PTAをけっこうラクにたのしくする本』『オトナ婚です、わたしたち』ほか。ひとり親。定形外かぞく（家族のダイバーシティ）代表。
