エン・ジャパンは9月9日、人事担当者を対象とした「コロナ禍でわかった無くてよかったもの、必要になったもの」についてのアンケート調査結果を発表しました。同調査は、人事担当者向け情報サービス『人事のミカタ』を利用する企業655社を対象にインターネットにより実施。今回はその中から、「コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったもの」ランキングを発表します。
 

コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったものTOP3! 1位は「対面での会議」

コロナ禍への対応によってわかった、無くてよかったものTOP3!
コロナ禍で働き方や社内制度の変更などの対応をした企業が「無くてよかった」と感じたもの、1位は「対面での会議」でした。次いで、2位は「社内イベント」、3位が「定時勤務」でした。
 

第3位:「定時勤務」(23%)

新型コロナウイルスの影響で、働き方や社内制度の変更などの対応をしたと回答した企業が実際に行なった対応として、「テレワーク・在宅勤務の導入」と回答した企業は72%、「時差出勤の導入」と回答した企業は60%(※複数回答)でした。

回答者からは、「時差出勤を推奨したことにより、個々のスタイルに合わせて柔軟に働けるようになったため(IT・情報処理・インターネット関連/30~49名)」「早朝出勤で通勤ラッシュも避けられ、仕事の効率も上がると社員に好評(サービス関連/50~99名)」「不便はあっても最低限の業務遂行はできているから(メーカー/300~999名)」などのコメントが寄せられました。
 

第2位:「社内イベント」(25%)

新型コロナの影響で企業が実際に行った対応として、最も多かったのが「社員が大勢集まる会議やイベントの禁止」(78%)。また、「入社式、歓迎イベント等のオンライン化」と回答した企業は20%でした。

回答者からは、「社内イベントが中止・縮小となったが、不満は出なかった(メーカー/100~299名)」「社内イベントの企画をしなくなったことで業務が軽減された(その他/100~299名)」「飲食を伴うイベントが全部中止になったが、喜んでいる従業員もいる(メーカー/1000名以上)」などの回答が見られました。
 

第1位:「対面での会議」(45%)

2位以下に2倍近くの差をつけた「対面での会議」。コロナ禍で実際に行われた企業の対応として、「オンライン会議システムの導入」と回答した企業は62%でした。また、それに伴って新たに必要になったものとして、「テレワーク用のモバイルPC・タブレット」「ネットワーク増強」などが挙げられました。

回答者からは、「対面がまったく不要とは思わないが、オンラインに移行すれば宿泊を伴う出張や長時間の移動もしなくて済むため(IT・情報処理・インターネット関連/10~29名)」「紙の資料をオンラインでの画面表示に置き換えても、支障がないことがわかって良かった(広告・出版・マスコミ/100~299名)」「今までは各支店から本社に集まっていたが、オンラインでも特に支障がなく、移動費用などの無駄な経費もかからなくなった(サービス関連/100~299名)」などのコメントが見られました。

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