かつて、男女別学の共学化を伴うリニューアルといえば、「広尾学園」や「三田国際学園」のような進学校化が主流でしたが、ここに来て、MARCHの系列校になるパターンが目立ってきました。
少子化で一般選抜が難しくなる中、優秀な学生を確保し続けるために大学側が用意した切り札が系列校の拡充でした。
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総合型選抜を拡大できない「コスト」の壁
一時期、教育業界では「これからは探究学習や活動実績を武器にした総合型選抜が主流になる」というセールストークが繰り広げられました。しかし、難関大学において総合型選抜の枠が大きく増えることはなく、実際に拡大したのは指定校推薦でした。
その最大の理由は、大学側の「選抜コスト」です。
日本型の従来の総合型選抜は、書類選考や面接を通じて志願者を丁寧に評価する入試です。
例えば面接官が2人がかりで受験生1人を15分面接する場合、入れ替えの時間も考えると、1時間でわずか3人ほどしか評価できません。1日5時間稼働しても約15人。土日を使っても30人。3つのチームに分かれても週末で100人弱しか面接試験を行えません。
大学院入試ならば1つの専攻の定員は5人程度。受験者は多くても30人程度。この場合、丁寧に書類選考と面接で選抜ができますが、大学の学部の定員は100人単位になってくるので、そうは手間のかかる入試方法は拡大できません。総合型選抜で多くの学生を選抜するのは物理的に無理なのです。
そこで関東の大学は2026年度入試から、学力試験重視で面接がない総合型選抜を拡大しましたが、文部科学省から「2027年度以降は面接をするように」と通達がありました。大学がどう対応するのか注目されています。
指定校推薦さえも「増やせない」事情
一方で、指定校推薦や内部推薦であれば、高校側が事前に学生を選抜してくれるため、大学側の負担は極めて少なくなります。それなら指定校推薦を増やせばいい、と思うかもしれませんが、そこにも増やせない事情があります。
まず、指定校推薦の枠を出しても、その高校の生徒が出願してくれるとは限りません。
早慶やMARCHなどの難関校の指定校推薦への出願要件では、評定平均「4.0以上」を求められることがほとんどです。しかし、それだけの成績を持つ生徒は国立大や理系を志望してしまい、枠が余るという「非常事態」が起きている名門私立校も多いです。
また、最近では「指定校推薦の入学者が、必ずしも学力が高く真面目であるとは限らない」というケースも増えてきました。
事実、中堅大学では指定校推薦者の退学が増えている実態もあり、定員が充足している難関大ほど、むしろ指定校推薦を減らすトレンドさえあります。「指定校推薦なら安心」という神話が、少子化の中で揺らぎつつあるのです。
