しかし実際には、その負担は働き方や社会の仕組みによって大きく左右されます。つらいときでも休みにくい、必要なものを手に入れにくい状況を放置すれば、もはや個人の問題では済まされません。
本記事では、NHK「あさイチ」でもおなじみの博多大吉さんと産婦人科医・高尾美穂先生の対話をもとにした書籍『ぼくたちが 知っておきたい生理のこと』（辰巳出版）を一部抜粋・編集。大吉さんの率直な疑問を交えながら、生理の問題を個人で抱え込む社会から「誰もが生きやすい社会」へ変わるためのヒントを探ります。
※本記事で紹介している商品の購入やサービスの利用により、売上の一部がオールアバウトに還元されることがあります。
「ナプキンが買えない」背景にあるもの
高尾：ここ数年よく聞くようになった言葉に「生理の貧困」があります。「経済的な理由で生理用品を購入できない女性がいる」という問題ですが、大吉さんはご存知でしたか？大吉：はじめてニュースで見聞きしたときは、ショックを受けましたね。いままで考えたことがなかったんですが、生理用品を買えないのが深刻な事態であることはすぐに想像できました。これはどうした事情から、見えてきた問題なんですか。
高尾：最初に話題になったのは、2019年に消費税率が8％から10％に引き上げられたときですね。生活必需品であるのに、軽減税率の対象にならなかった。生理がある女性にとって、生理用品はなくてはならないものという理解が、社会全体で見ると足りていないのだろうと思いました。
さらにコロナ禍を迎え、女性の貧困がクローズアップされました。男女間にもともと賃金格差があるうえに、女性は男性と比べると非正規雇用の人の割合がずっと大きく、営業自粛などが長期にわたってつづいたことで勤務先でのシフトが減るなど、生活に打撃を受けた人が多かった。
そのうえ追い打ちをかけるようにして、物価高です。日ごろの食事にも事欠く人は、生理用品にお金を回せません。
「無料だと思ってた」博多大吉の素直な驚き
大吉：そこが驚きだったんですよ。根拠はないのですが、ぼくは「困っている人には無料で配られるものだろう」と思っていました。駅のトイレにトイレットペーパーが備え付けられるのと同じなのではないかと。被災地に届けられる物資のなかに、生理用品があるというニュースも聞いたことがあります。高尾：そうですね、ただ被災地についてはその数が十分ではないこともあったようです。駅など公共の場にナプキンが置いてあることもありますが、これはたいてい有料でした。
生理用品は嗜好品ではなく、生活必需品。生理用品が買えないから、生理期間中は大学に行けない、バイトも休むしかないとなると、生理だけでなく生活自体が行き詰まったり、ますます困窮したりといったことが起きます。
日本の生理用品は質が高いといわれていて、そのぶん相対的に高額です。それを1日何回か交換する。ショーツ型は履き心地が本当によくて、特別に多いときだけでなく生理中ずっと着けていたいぐらいですが、1枚が170円ぐらいするとなると、そうそう使えないと思います。
自治体や学校がナプキンを無料配布するなど、生理の貧困をなくすための動きが報告されはじめています。理想は、選択肢があることですが、最初から個人に合わせて品質のよい生理用品を届けるのはむずかしいかもしれません。好みもありますからね。けれど生理用品がないことで生活や人生の選択肢が狭まるようなことはあってはならないと思います。
いわばトイレットペーパーと同じようにできるだけすみやかに、できるだけ広く、生理用品を行き渡らせることができる社会であってほしいですね。
