急速に進む少子化にどう対応していくべきか
現在、少子化の傾向はとどまることを知らない状況です。2024年に国内で生まれた日本人の子どもは68万6061人で、統計開始以来（1899年）初めて70万人を下回り過去最少となりました。2022年に80万人を切ったばかりで、急速に減少が進行しています。スポーツ庁は「人口推計結果から部活動人口を推計すると、ピーク時の2009年から2048年には約30％が減少。チームスポーツでは半減以上となる競技も存在する」と予測しています。野球やサッカー、バレーボールなどの団体球技ではチームの存続が難しくなり、大会の参加校も減っていくことが確実な情勢です。今回の高校ラグビーの例は氷山の一角に過ぎません。
外国のような「マルチスポーツ」を模索
スポーツ庁から事業を委託された筑波大学では、諸外国の調査を進めています。報告書によると、アメリカやニュージーランドでは、季節によって活動する競技を変える「シーズン制」が浸透しています。一方、スペインやドイツでは1競技当たりの活動日が少なく、同時期に複数のスポーツを楽しめる環境があるといいます。
そうすることで、選手のバーンアウト（燃え尽き症候群）や、オーバーユース（使い過ぎ）による故障も予防できます。夏は水泳、冬はラグビーというように、1人の選手がさまざまな大会に出れば、競技人口の減少にも少しは歯止めがかかるでしょう。多様なスポーツに関心が広がり、活動を通じて交流の機会が増えることも期待されます。
日本では子どもの頃から1つのスポーツに取り組む「単一競技の専門化」が一般的です。しかし、日本的な環境は限界に来ているのかもしれません。スポーツ界全体が衰退しないよう、旧来の伝統や常識にとらわれない改革が求められています。 この記事の執筆者：滝口隆司
社会的、文化的視点からスポーツを捉えるスポーツジャーナリスト。毎日新聞では運動部の記者として4度の五輪取材を経験。論説委員としてスポーツ関連の社説執筆を担当し、2025年に独立。著書に『情報爆発時代のスポーツメディア―報道の歴史から解く未来像』『スポーツ報道論 新聞記者が問うメディアの視点』（ともに創文企画）。立教大学では兼任講師として「スポーツとメディア」の講義を担当している。
