MyRefer（リファラル）は、従業員数30～1000人以上の企業に勤める従業員1000人を対象に「コロナ禍の転職意向調査」を実施。その結果を公開しました。
コロナ禍の影響により会社や事業、または自らの将来性に対する不安から、転職ニーズが高まっているといった話も耳にしますが、実際のところはどうなのでしょうか。調査期間は5月26日～31日。
コロナ禍で転職を検討した人は約8割、実際に転職した人は1割
回答者に、コロナ禍（2020年3月以降）に転職を考えた、または転職したことがあるかを尋ねたところ、全体で77%の人が「転職意向あり（転職を考えた・転職した）」と答えています。内訳を見ると、実際に転職した人は10%という結果に。
コロナ禍で転職を検討するものの、実際に行動を起こす人は1割程度だったことがわかります。
転職しなかった人の理由「時間と手間がかかる」
次に「コロナ禍で転職を検討したが、最終的に転職をしなかった人」に理由を尋ねてみると、「転職活動には時間と手間がかかる」が約40％ともっとも多く、次いで「最終的な転職の決め手に欠けた」約32%、「入社後の仕事へのイメージがつかない」約21％と続きます。
職場や仕事が変わることがイメージしにくかったり、転職活動は腰が重くなかなか思いきれないといった様子がうかがえます。
リファラル代表の鈴木貴史氏は「コロナ禍から1年半経過し、各企業の採用意欲も回復してきている。また、個人の転職意向は、コロナ到来後の経済活動の停滞に反して高まっている。一方でオンラインを活用した働き方への移行もあり、転職を考えるもののリアルな情報が足りてないことで、一歩を踏み出せない人が目立つ結果となった」とコメントしています。
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