知らずに使うと「100万円以下の罰金」対象に!? スマホやイヤホンなどガジェットに必須の“マーク”とは

スマホやPC、キーボード、イヤホンなど、今や欠かせないガジェット類。海外でしか販売されていない商品を購入することも少なくないのではないでしょうか。しかし、気付かずに罰則対象となってしまうことも……。「All About」インターネットサービスガイドのばんかが解説します。
 
どういうことなのか、以下で詳しく解説します。

「技適マーク」とは

技適マークの「技適」とは、「技術基準適合証明」の略称。このマークが付いている機器は認証を受けたことの証明であり、「電波法にのっとっていることの証」となります。「電波法」とは、放送や通信に関わる電波の使い方について定めた法律です。

電波は目に見えませんが、日常や社会に与える影響が非常に大きい。そのため、使い方にルールを設ける必要がありました。そこで「電波法」では、電波を送受信（あるいは送信のみ）を行うような装置「無線局」を利用するためには免許が必要だと定めました。

「無線局」は家庭内にも多数あります。スマートフォン、ワイヤレスイヤホン、パソコン、そのほかWi-Fiでつなげる家電など、これらのものも全て「無線局」です。しかし私たちは、免許を持たずにこれらの装置を利用しています。それは、これらの製品に「技適マーク」が付いているからです。

「技適マーク」が付いていれば、それは「技術基準適合証明」に該当することを意味し、「電波法にのっとっている」ということの証になります。

技適マークが付いていない機器を使ったらどうなる？

上述した通り、「無線局」の利用には免許が必要です。技適マークが付いていない機器を利用すると、電波法違反になる場合があります。
 

電波法違反は、１年以下の懲役又は１００万円以下の罰金の対象となります。また、公共性の高い無線局に妨害を与えた場合は、５年以下の懲役又は２５０万円以下の罰金の対象となります。

　

引用元：総務省 電波利用ポータル｜電波監視｜技適マークのＱ＆Ａ

 

「技適マークの付いていない機器を利用する方法」というのはありませんので、正しくは、その機器を速やかに破棄するしかありません。

技適マークをいちいち気にしなくてはだめなの？

「電子機器を買うたびに、技適マークが付いているかどうか確認しなくてはいけないの？」という疑問については、筆者の経験を踏まえてお話しします。

「電波法」は日本の法律です。そのため、日本国内で販売されている電子機器については、基本的に技適マークは付いている前提で考えていて問題ないです。一般販売するということは、消費者の手に渡るわけですから、技適マークが付いていなければ販売することすら難しくなってしまいます。

一方、気を付けなければいけないのは海外の製品です。日本への販売を想定していない製品の場合、技適マークの取得がされていないケースがあります。

筆者が以前、海外のキーボードを購入しようと検討していた際、日本では取り扱いがない製品だったので、現地の製品を日本に取り寄せる形で購入することになりました。しかし調べている過程で、その製品が技適マークを取得していないことが分かり、購入を諦めざるを得なくなりました。

今の時代、インターネットを介して海外の製品を取り寄せることは難しくありません。電子機器を購入される際は、技適マークの有無には気を配ったほうがいいでしょう。

「技適マーク」の確認方法

技適マークのデザインは、新旧2つのデザインが存在します。

旧タイプの技適マークのものも、当分の間は使用可能ということになっているので、上記のいずれかのマークが製品に付いていれば大丈夫です。

技適マークは、大概、製品の裏側などの目立たないところに付いています。iPhoneの場合は、外装には付いておらず、アプリ内に記載があります。「設定」アプリを開き、「一般」→「法律に基づく情報および認証」という項目の中に記載されています。