サステナビリティとは？ 企業の取り組み事例やメリット、SDGsとの違いを解説

「サステナビリティ」は、近年さまざまな場面で聞かれる社会的にも重要なワードです。

そこで今回は、サステナビリティの一般的な意味・定義や原義、サステナビリティ経営がもたらすメリット、「SDGs」「CSR」との違い、企業の取り組み事例などについて解説していきます。

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＜目次＞
・「サステナビリティ（Sustainability）」の意味とは？
・サステナビリティ経営がもたらすメリットは？
・サステナビリティは「SDGs」「CSR」と何が違う？
・サステナビリティに取り組んでいる企業事例
・まとめ

「サステナビリティ（Sustainability）」の意味とは？

「サステナビリティ」とは、「持続可能性」を意味します。英語の「Sustainability」は「sus（下で）」「tain（保つ）」「able（可能な）」「ty（〜な性質・状態）」からなる語で、「下で支え続けられる性質」が原義です。近年は「ESG：Environment（環境）・Social（社会）・Governance（企業統治）」という投資活動・企業経営において考慮すべき指針を重視した「サステナビリティ経営」が注目されています。

ここからは、このサステナビリティ経営を構成する以下の「3つのE」について見ていきましょう。

・Environment（環境）

企業も地球で活動を行う以上、環境への配慮は必要不可欠です。企業イメージのためにも重視すべき項目です。考慮すべき問題として、具体的には、公害、廃棄物、資源、生物多様性、地球温暖化などが挙げられます。

・Economy（経済）

社会が社会である以上、どんな形であれ経済圏の持続は必須事項です。自己の利益の追求以上に、長期的な経済貢献が求められています。

・Equity（公平性）

ここでの「公平性」は、社会に生きる全ての人々に対する「公平性」です。貧困や飢餓、各種差別などの問題への取り組みを意味します。これら社会的問題は経済成長を妨げる要因にもなりえます。そのため、公平性による「サステナビリティ」を目指すことが、結果的に企業自身の「サステナビリティ」にもつながるわけです。

サステナビリティ経営がもたらすメリットは？

・自社へのエンゲージメントが向上する

自己利益だけでなく、社会や地球全体の将来的利益を追求するサステナビリティ経営は、社会からの評価が当然高く、おのずと従業員の自社へのエンゲージメントが高まるでしょう。モチベーションやパフォーマンスの向上や離職率の低下だけでなく、優秀な応募者が増えやすいという点でもメリットといえます。

・新規事業開拓のチャンスが期待できる

「Business and Sustainable Development Commission（ビジネスと持続可能な開発委員会）」が2017年に発表した報告書によると、「グローバル目標を達成することで12兆ドルの機会創出になる」とのこと。SDGsに向けた世界的動向も相まって、新規事業開拓のチャンスが期待できます。

・企業イメージが高まる可能性がある

サステナビリティ経営の基礎である「ESG：Environment（環境）・Social（社会）・Governance（企業統治）」は、企業だけでなく投資家も意識しています。近年は消費者も「サステナビリティ」を耳にする機会が多くなっており、サステナビリティ経営を実施している企業のイメージは高まる傾向にあります。

サステナビリティは「SDGs」「CSR」と何が違う？

サステナビリティに関連するワードとしてたびたび混同されるのが以下の2つです。

・SDGs（持続可能な開発目標）との違い

「SDGs」とは、「Sustainable Development Goals（持続可能な開発目標）」のことです。これは、2015年9月25日に国連総会で採択された17個の国際目標で、169の達成基準と232の指標もともに定められています。SDGsは「海の豊かさを守ろう」や「質の高い教育をみんなに」など、地球と社会を健全に継続させていくという含意もとい「願意」のある「目標」ですが、ESGはあくまで企業や投資家視点の「指針」に過ぎません。

・CSR（企業の社会的責任）との違い

「CSR」とは、「Corporate Social Responsibility（企業の社会的責任）」のことです。 CSRはその名の通り、企業が社会的存在として果たすべき「責任そのもの」を指しますが、ESGは投資家や企業側が考慮する「概念」を指します。

サステナビリティに取り組んでいる企業事例

最後に、サステナビリティに取り組んでいる企業事例を3つ紹介します。具体的な企業名は伏せますが、どれも実際に取り組まれている施策です。

・カフェチェーン店

コーヒー豆は、たびたび貧困や環境被害が問題視されてきました。十分に生産者へ還元されない利益や、材料採取の過程における森林破壊。そこで、あるカフェチェーン店では、フェアトレード（発展途上国の生産物を適正な価格で直接購入すること）で入手した豆や、環境と品質に責任を持って栽培された豆のみを利用しています。

・アパレルブランド

アパレル産業の問題点は「コスパの悪さ」でした。ここでの「コスパ」は、製造に必要なエネルギーと、商品のライフサイクルのこと。昨今のファストファッションの流行は、それをさらに加速させています。そこで、あるアパレルブランドは、子どもの成長や妊婦の体形変化に合わせてサイズを変えられる服を開発し、商品のライフサイクルを伸ばす努力をしています。加えて、破損した商品のリペアサービスにも力を入れています。

・家具メーカー

「サステナブルな家具メーカー」といえば、環境に優しい素材が真っ先に浮かぶでしょう。さらに、ある大手家具メーカーはユーザーの「サステナブル」も手助けします。具体的には、不要になった家具の買取サービスやフードロス対策などです。同企業は、完全な循環型ビジネスを2030年までに実施するという目標も掲げており、昨今注目されています。

まとめ

「サステナビリティ」とは、「持続可能性」を意味する語で、昨今は「サステナビリティ経営」や「SDGs（Sustainable Development Goals）」などで注目されています。サステナビリティ経営は、自社へのエンゲージメントが向上するだけでなく、新規事業開拓のチャンスも期待できる方針です。企業イメージが高まる確率も高いため、ぜひ取り入れてみてください。