マスク着用義務や在宅勤務など、パンデミックによって働き方が大きく変わったという人は少なくないのではないでしょうか。
 

しかしながら、感染や失業といった将来の不安はまだ根強く残っており、今後は対応に遅れた企業から順に人材の流出が加速するかもしれません。
 

引き続きハイブリッド型ワークを望む人、全体のおよそ70%

イギリスの金融サービス企業プルーデンシャルは2021年4月6日、アメリカ人労働者の動向調査結果を発表。フルタイムで働くアメリカ人2000人を対象に同年3月に実施された本調査では、パンデミック後も週1回以上のリモートワークを望む人が全体の87%いると伝えています。
 

全体のおよそ70%はオフィス勤務とリモートワークのハイブリッド型ワークが好ましいと答えており、少なくとも週に何度かは集まって仕事をしたいと考えているようです。
 

アメリカ人労働者の4人に1人が「コロナ終息後に転職を検討中」

現在リモートワークで働いている人の42%は「もし勤務している会社が今後も長期的にリモートワークのオプションを提供しないのであれば転職する」と答えています。
 

また、パンデミック中に転職した人は20%、コロナ終息後に転職を検討している人は26%といったことも調査から分かっており、企業が労働者のニーズに応えられなければ、アメリカで転職市場が活発になる可能性も示唆しています。
 

プルーデンシャル社の副会長ロブ・ファルゾン氏は記事内で「コミュニケーションや柔軟なスケジュール、従業員の健康を促進する包括的な福利厚生など、これから働く人にとってより重要なことを反映できる企業文化を育むことが、市場経済の回復と個人の幸せを両立するのに大切なことだ」と述べています。
 

出典:Increasingly, workers expect pandemic workplace adaptations to stick(prudential)
 


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