夫婦共働きだけれど、貯まらないのはなぜ?

夫婦共働きで世帯年収が800万円台の場合、夫婦の年収の組み合わせでいうと、「500万円+300万円」「400万円+400万円」「700万円+100万円」というように、様々な夫婦がいるでしょう。
 

「家計」はというと、家族構成や子どもの年齢、住む場所という背景で状況は変わるものの、家計管理の仕方によってずいぶん差が出るものです。年収800万円でもしっかり貯蓄ができる世帯とそうではない世帯、何が違うのでしょうか?
 

世帯年収800万円の家計とは?

世帯年収800万円の家計とは、毎月の手取り収入は約42万円で、ボーナスが夏冬合わせて100万円というイメージです。


●世帯年収800万円⇒手取り年収は約600万円程度
●毎月の手取り給与⇒約42万円
●手取りボーナス(夏冬合計)⇒100万円
 

夫婦で正社員の場合は「先取り貯蓄で確実に貯める!」

例えば500万円&300万円、400万円&400万円、というように、夫婦共に正社員の場合、夫婦別財布で管理するケースが増えてきます。そうなると、お金の自由度が高いため支出に関して透明性が欠け、使途不明金が増えがちです。結果的に「貯まっていない」ということが起きやすいので気をつけていきましょう。


できれば、夫婦の財布はひとつにまとめて、管理していく方がお金は貯まります。
 

しかし、夫婦別財布を続けるのなら、いつまでにいくら貯めるのか?と貯蓄の計画を2人で立てましょう。特に教育費と老後資金は金額も大きく、確実に必要になるお金なので、少し多目に設定して貯蓄の計画を立てます。
 

扶養の範囲内で働く場合は「妻の収入は全額貯蓄!」

700万円&100万円というように、例えば夫の扶養の範囲内で妻が働き、家計の足しにするというケースも少なくないでしょう。
 

この場合、妻の100万円の収入は、できるだけ全額貯蓄に充てます。基本的には夫の収入700万円だけで生活をして、妻の100万円は、教育費や老後資金などの貯蓄に充てます。
 

パートは働きやすい反面、辞めやすいのがメリットでありデメリットです。妻の収入を当てにした生活費や住宅ローン返済の計画を立てると、妻がパートを辞めた時、生活が立ち行かなくなります。
 

住宅取得は余裕を持った資金計画で!

共働きの場合、住宅取得にお金をかけ過ぎで、その後、教育費や老後資金に影響するということが多々見られます。
 

住宅取得の時期は一般的に子どもが小学生になる前後が多く、教育費の負担が少ないです。しかも一生の買い物だからと「このくらいなら払える」と思っていても、その後、中学受験や部活の遠征費等で支出が増えてくると、住宅ローンがとても重く感じます。
 

このオプションは無くても困らなかったな……あと2万円住宅ローン返済が少なければ、塾に通わせられたのに……と、住宅取得にお金をかけ過ぎたことに後悔する人は少なくありません。
 

世帯年収1000万円も夢ではない!

今が、世帯年収800万円ならば、今後キャリアアップ次第で十分年収アップが望めるでしょう。
 

しかし、共働きだからこそ、仕事と家事・育児とのバランスが大切になります。夫婦で、どうバランスを取っていくのか? そしてどのようにお金を使っていくのか? しっかりと話し合っていきましょう。