Netflixが全47試合を独占
世界20カ国・地域の代表チームが出場する2026年のワールド・ベースボール・クラシック（WBC）は、3月上旬に開幕します。東京、サンフアン（プエルトリコ）、ヒューストン（アメリカ・テキサス州）、マイアミ（アメリカ・フロリダ州）の4都市で1次リーグが開かれ、準々決勝はヒューストンとマイアミ、準決勝と決勝はマイアミで行われる予定です。日本は2大会連続4回目の優勝を目指しています。アメリカの動画配信大手、Netflix（ネットフリックス）は今回、全47試合を独占配信する権利を獲得しました。2023年の前回大会はAmazonプライムビデオで配信されたほか、テレビの地上波でも日本戦は計7試合全てが放送され、視聴率はいずれも40％を超えたほどでした（以下のYouTube動画は前回決勝のハイライト）。
放映権交渉から撤退する民放テレビ局
では、今回はなぜ地上波で放送されないのでしょうか。問題は放映権料の高騰です。複数の報道によれば、日本向けの放映権料は前回大会の5倍にあたる約150億円といわれています。大谷翔平選手らの人気で高視聴率が期待できると考え、主催者側も料金を高値に設定したのかもしれません。しかし、あまりの高騰にテレビ局としては手が出なくなってしまったようです。
WBCだけではありません。サッカーのワールドカップ（W杯）では、NHKと民放各局による共同体「ジャパンコンソーシアム（JC）」が放映権交渉に当たってきましたが、2022年のカタール大会では日本テレビ、TBS、テレビ東京の3局が撤退しました。民放局としては、広告料で放映権料を賄うことは難しくなってきたのです。
ネット視聴者の利用料金にも影響
一方、有料配信メディアの主な原資は、視聴者が支払う利用料金です。Netflixの場合、3種類の月額料金が設定されており、「広告つきスタンダード」が890円、「スタンダード」が1590円、高画質の「プレミアム」は2290円となっています。WBCの独占によって、さらなる有料会員の増加が見込まれています。スポーツ中継を専門とする動画配信メディア、DAZN（ダゾーン）はJリーグと2033年まで総額2395億円に及ぶ長期の放映権契約を結んでおり、ほかにもサッカーW杯アジア地区予選や日本のプロ野球（広島の主催試合を除く）などを幅広く配信しています。
しかし、提供するコンテンツの増加に伴い、月額料金（スタンダードプラン）はサービスを開始した2016年の1890円から今では4200円にまで値上がりしています。このように、一般視聴者の負担が増えている現状も見逃せません。
