「DX化」にはコミュニケーションが欠かせない？ DXコンサルティング企業導入に関する実態を調査【PR】

近年巻き起こっている激しいビジネス環境の変化により、その導入が注目を集めている「DX（デジタルトランスフォーメーション）化」。過去に前例のない変容に際してさまざまな問題点に直面し、DXコンサルティング企業を採用する企業も多くなっています。

DXコンサルティング事業を展開するITソリューションカンパニー株式会社シイエヌエス（以下：CNS）は、DXコンサルティング企業を導入したことがある企業に勤める経営者・会社員計400名を対象に、「DXコンサルティング企業導入に関する実態調査」を実施し、その結果を報告しました。

■調査期間：2023年10月20日～10月24日
■調査方法：インターネット定量調査
■調査対象：これまで自社にDXコンサルティング企業を導入したことがある会社員・経営層 400名
※調査対象はいずれも20~60代男女
※【シイエヌエス調べ】

「DX化」推進に対する課題点は全社共通？

DXコンサルティング企業を導入するにあたり、経営者は自社の中で誰の意見を重視したのでしょうか。今回の調査の結果では、経営者（経営層クラス）の47％が「自分自身の意見」を重視、26％が「経営会議等での総意（自分自身以外の経営層）」を重視したと回答し、73％の経営者が経営層の意見を重視していたという結果に。
  経営者に偏った結果になりましたが、一般社員の意見は反映されていないのでしょうか。一般社員も交えた「どの程度自分の意見が反映されたと感じましたか」という質問では、約6割が「自分の意見が反映された」と回答しました。日頃の経営者と一般社員間の摩擦が少ないとも言えますが、「DX化」に際して求めている点が似通っているとも推察できる結果です。
 

“真のDX”ができている企業は少ない？

では、各企業はどのような目的でDXコンサルティング企業を導入しているのでしょうか。「DXコンサルティング企業を導入した目的は何ですか」という質問で1番多かった回答は、全職位において「デジタル化前提での業務プロセス改善・効率化」でした。

経済産業省が公表する2018年に経済産業省が発表した「DXレポート ～ITシステム『2025年の崖』克服とDXの本格的な展開～」におけるDXの定義は、「企業がデータとデジタル技術を活用してビジネスモデルを変革するとともに、競争上の優位性を確保すること」。

これを見ると、最も回答が多かった「デジタル化前提での業務プロセス改善・効率化」は、“真のDX”の到達点である「競争上の優位性を確保すること」の前段階ということになります。まだまだ“真のDX”化ができている企業は少ないということが分かる結果となりました。

DXコンサルティング企業とのコミュニケーション

ここからは「現在DXコンサルティング企業を導入している企業」と「契約解消した企業」とを分けた調査結果を見ていきましょう。

DXコンサルティング企業とのコミュニケーション量を調査したところ、「毎日コミュニケーションを取っていた」と回答した導入中企業は12%だったのに対し、契約解消した企業はたったの3％。導入中に取ったコミュニケーション量に4倍もの差があることが分かります。
  さらに各職位ごとにDXコンサルティング企業とのコミュニケーション頻度を聞いた質問では、管理職では3倍、一般社員では3.5倍の差が見られました。
  この結果を受けて、DXコンサルティング企業導入に対する満足度を見てみると、「満足した」と回答した現在導入中の企業は32%だったのに対し、契約解消済みの企業はわずか8%。4倍もの差があることが明らかとなりました。

「経営視点」×「現場視点」の「DX化」を！

今回の調査の結果、「DX化」に際してDXコンサルティング企業を導入する目的は“真のDX”の準備段階である企業が多く、DXコンサルティング企業を導入するのであれば密なコミュニケーションが重要である、ということが分かりました。

急務でありながら、まだまだ本格導入には多くのステップがある「DX化」。CNSでは「経営者視点（コンサル視点）」と「現場視点（SIer視点）」の両方を掛け合わせ、全社視点で最適なDXを提案しています。

気になった人はぜひ、CNSのホームページをチェックしてみてください。
https://www.cns.co.jp/

提供：株式会社シイエヌエス