少しずつながら確実に普及しつつあるテレワークですが、アメリカのIT大手・Googleがテレワークを継続する社員の給与を、最大25%削減する方針であると報じられ話題になったのは記憶に新しいところ。これから社会に出ようとしている学生はテレワークについてどのような意識を持っているのでしょうか。
 

大手総合就職・転職情報会社の学情は、2023年3月卒業(修了)予定の大学生・大学院生415名を対象に、2021年9月3~30日の期間で、就職活動に関するインターネットアンケートを実施しました。
 

テレワークの制度を利用したい学生は74.5%

テレワークの制度を利用したい学生は7割を超えた

「テレワークの制度を利用したいですか?」と質問したところ、「利用したい」と答えた学生が40.0%、「どちらかと言えば利用したい」と答えた学生が34.5%と利用を前向きに考えている学生は74.5%という結果が出ました。「どちらとも言えない」と答えた学生は20.2%で、テレワークの制度が自分に合っているか、仕事への影響がどう出るのかを慎重に検討している様子もうかがえます。
 

給与が減額される場合でもテレワークの制度を利用したい学生は17.8%

給与が減額してもテレワーク制度を利用したい学生は2割弱


ではテレワークの制度の利用に条件が付くとどうなるでしょうか。
 

「給与が最大25%などの幅で減額される場合も、テレワークの制度を利用したいですか?」という質問では、「利用したい」「どちらかといえば利用したい」と回答した学生は17.8%にとどまりました。「(給与が減額されない場合)テレワークの制度を利用したい」と回答した学生は74.5%でしたが、「給与が最大25%などの幅で減額される場合」という条件が付くとテレワーク制度の利用を希望する回答は4分の1以下に。
 

「給与が減るのであれば、テレワークは希望しない」「電気代やインターネットの回線費など、テレワーク時の出費もあると思う。テレワークで給与が減るのであれば、出社したい」「同じ仕事で給与が減るのは悲しい」といった声が上がりました。
 

「給与が減ってもテレワークをしたい」と回答した学生からは「通勤時間がなくなることを考えると妥当だと思う」「給与が減るのは仕方がないけれど、その分副業は認めて欲しい」といった意見が寄せられました。
 


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