最近、「日本のLGBT市場は約6兆円!」などという記事を見る機会が非常に多くなりました。こうした記事をよく読むと、ほとんどの場合厳密に言えば「LGBT市場」ではなく、一生単身で子供もいなくて、可処分所得が多い(とされている)ゲイの財布を狙ったものが多いように見受けられます。

 

ただ、このような商売的な観点から私たちゲイコミュニティにアプローチを試みる動きは何年か前からありましたが、風俗業界などを除いては、ほとんどの試みは不発に終わっています。このような動きにどのような印象を受けているか、今回はゲイ当事者の一人として解説していきたいと思います。

 

■そもそも「LGBT市場」は突如発生したものではない

まずはLGBT市場と呼ばれるものの正体について考えてみたいと思います。最近世に言われているLGBT市場について、随分とシンボリックにまとめられたサイトがありますので、以下にご紹介します。

 

LGBT(同性愛者)の市場が世界中から注目されているらしい

 

他にもいろいろ調べてみましたが、どうやら流行に敏感な都会のゲイたちが、ファッションや美容、フィットネス、旅行、カルチャーなどに使うお金を合計したものがLGBT市場と呼ばれているものの正体のようです(その時点で「LGBT市場じゃなくてゲイ市場じゃん」というツッコミも入れたいところですが)。

 

ゲイと言えば、一生独身、子供ができることもなく、社会的には男性ジェンダーの恩恵を受けているため可処分所得が多く、購買力が高いグループとしてマーケティング対象になっているようです。

 

ただ、ここに一つ落とし穴があります。

 

「LGBT市場」という概念は最近になって叫ばれるようになったため、突如約6兆円の市場が日本国内に発生したかのように錯覚されているきらいがありますが、それよりも前からゲイたちは普通の生活者として存在しており、日々あちこちで買い物をしてきました。

 

そのゲイたちがしてきた買い物の合計額が年間約6兆円と言っているだけですので、国内で消費される商品やサービスの合計値の中から、ゲイたちが消費した商品やサービスの合計額だけを取り上げてみると6兆円くらいの規模になる、というだけの話であって、約6兆円という市場は0円のところに突如発生したものではなく、国内の消費総額の内訳を再編しただけのものに過ぎません。

 

この事実を無視して「年間約6兆円」という数字が一人歩きを始めた結果、ゲイのためのビジネスを始めたのにうまくいかない……と嘆くマーケッターが多数発生しているものと思われます。